休みだけれど、職場に出てみたり
焼肉を食べ過ぎて、かなり体が重い土曜日ですが、今日は頑張って職場に出てみました。なぜかというと、野菜栽培キットを組み立てるためです。とりあえず１月に植える作物がないという痛い事実を知ってしまったのですが、用意だけはしておこうという目論見で……
これが
こうなります。
『野菜うきうき』いいね『野菜うきうき』。右上に飛び出ているのが水位計で、筒の中に入っている浮きを観て水を足したりします。土は病気になりにくい軽石タイプで手が汚れにくいのもベネ。でも、取扱説明書はもっと親切に書いたほうがいいと思う。こんな大衆向けの商品の説明書が白黒だなんてマジウケル（今、はまっている『ヘタリア』のポーランドの口調っぽく）。改良点もちらほらあるような気がするし……とりあえずプラスチックの鉢植えが安っぽいのは如何したものか。でも、まあ野菜を栽培するためのものだから、これくらいが丁度良いのかもしれない。
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企業の農業参入倍増 今年度２２件 地域共存型を誘致／大分県
（日本農業新聞）09-01-17
大分県は１６日、今年度の農外からの企業参入（１月現在）が全国トップクラスの２２件になったことを明らかにした。参入企業は、遊休農地の活用や地元雇用を優先するなど、行政と進出協定を結ぶ。県農林水産部は「農産物の国産志向が強まる中で、農業への期待の表れ」とみている。同県は、関係機関や近隣農業者との調整などを前提に、既存の農業者育成と併せ、地域共存型の農外企業参入を農政の柱に位置付け、誘致を進めてきた。２００７年度の企業参入は１２件だったが、今年度は既に２２件で、前年度に比べ倍近い実績を挙げた。うち県外からの農業進出は５件
農業は労働者の受け皿としても、国土保全の観点からも、食料自給率の問題からも、とても大切だと思う。個人として農業をする人が少なくなっている今、企業が農業に乗り出すというのは自然の流れだと思う。ちゃんと売れる作物を作って、輸出できるくらいになれば農業国家日本としての将来が開けるかもしれない。あと、インターネットの発展による情報と運輸のフラット化が計れれば、大都市に集中する人口を農村に分散することも可能になるんではなかろうか。
火星に地底生命の可能性も、温暖期にメタン増加…ＮＡＳＡ 【
ワシントン＝増満浩志】米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の研究チームは１５日、火星の大気中にあるメタンが、温暖な季節になると増加するのを確認したと発表した。
地中に放出源があるとみており、「深部に微生物が生息している可能性もある」としている。(読売新聞)
メタン……メタンを出す動物といえば牛……そ、そうか！ つまり火星には地中に牛がいるんだよ！
ﾅ ﾅﾝﾀﾞｯﾃｰ!!
Ω ΩΩ
オバマ次期大統領、代替エネルギー増産で主導権を
1月17日10時45分配信 産経新聞【ワシントン＝渡辺浩生】オバマ次期米大統領は１６日、オハイオ州ベッドフォードハイツにある風力発電機の部品工場を視察し、２０日の就任後、大型景気対策を通じて風力や太陽光など代替エネルギーの増産に向けて積極投資して、先行する日本などライバル国を追い越そうと訴えた。クリーン・エネルギー分野で米国が世界の主導権を奪い返す姿勢を鮮明にした。
オバマ氏が訪れたのは、従業員６５人で２年前に風力発電機の部品製造を開始して成長を続ける中小企業。オバマ氏はまず「この会社の物語は全米で起きている」と述べ、石油・石炭に頼らない代替エネルギー投資の潜在性を強調した。
そのうえで「再生可能エネルギーに真剣に投資するスペインやドイツ、そして日本のような国で何が起きているかを考えよう。彼らはわれわれの先を行き、この新しい産業でリードする態勢になっている」と日本など環境先進国に言及。
オバマ氏は「われわれも同じことができないわけがない」と述べ、景気対策の中で代替エネルギー生産量を３年間で倍増する公共投資を行うことで約５０万人の雇用を創出すると強調、日本などを追い越して世界をリードする姿勢を示した。
オバマ氏の方針を受けて民主党のペロシ下院議長が１５日に３００万−４００万人の雇用創出を目指す総額８２５０億ドル（約７４兆円）の景気対策の概要を発表し、週明けから法案審議に移る見通し。
オバマ氏は「政権の最初の仕事は人々を仕事に復帰させ、経済を再び活性化させることだ」とも述べ、「もし、われわれが速やかに大胆な行動をとれば、（米経済の）方向を変えることは手遅れではない」と米競争力回復のために、同法案の早期成立を訴えた。
オバマは環境問題だけでなく雇用問題から代替エネルギーのことを考えていそう。でも、風力発電や太陽光発電はどの程度まで成長が見込めるのだろう。代替エネルギーもそうだけれど、次世代の電池を開発することも同じくらい重要だと思う。風力発電も太陽光発電も電力量はそれほどでもないし、それを溜める電池の問題がついて回るわけで。エネルギーの問題は地政学的な問題に直結するので、自分の分は自分でまかなえるくらいの方針でやっていくことがこれから大切になってくる。資源帝国主義も難しい世の中になってきたし。
トヨタ ２〜４月の国内生産を半減 赤字幅拡大の公算大
トヨタ自動車は、世界的な新車の販売不振から、２〜４月の国内の生産台数を前年同期比４〜５割減にする。１日当たり生産台数は９０００〜１万台前後となる見通し。トヨタは昨年末、０９年３月期の連結営業損益予想を初の赤字に下方修正したが、赤字幅の拡大や非正規従業員の追加削減につながる公算が大きい。(毎日新聞)
フォードは労働者に高い賃金を払うことで、大衆が自動車を買えるようにしむけ、その結果アメリカは自動車社会になった。日本の自動車会社もかつてはその戦略を採っていたけれども、海外輸出の旨味に目覚めて、自国の労働者を使い潰すようになってしまった。その結果が、今の状態なわけで、世界に買う人間がおらず、日本には買える人間がいない。こういう状況を本末転倒と言う。まあ、しかし、僕が学生のころから日本の自動車需要は成熟していて、ほとんどが買い替え需要だと言われていた。日本人の人口も頭打ちだし、自動車の活用と維持費を考えると、自動車を持つ意義はあまり感じられなくなった。そういうことを考えると、突然死か衰弱死のどちらかしかなかったのかなとも思う。
