小説の書き方を思案する

僕は小説を書く場合は極度の「いきあたりばったり」派なのですが、これの難点は波に乗るまでの試行錯誤が辛いということ。これまではそれで良かったのかもしれないが、もう少し精度の高いものを書きたいと思うので、少しくらいの枠組みを作ってから書くことにした。枠組みと言ってもあらすじ程度のものを。今はどうか分からないけれども、かつてディズニーはアニメ映画を作る際に「シナリオは十個の単語で説明できなければだめだ」というルールを自らに課していたらしい。そういうところから初めて、２００９年〜２０１０年は飛躍の年にしていきたい。

ニュース

ＮＡＳＡの無人探査機、火星着陸から６年目に突入
（ＣＮＮ）　米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の無人探査機「スピリット」が火星に着陸してから３日で、丸５年が過ぎた。当初の計画では観測期間は４年９カ月だったが、これを大幅に越えて、６年目に入った。
「スピリット」は２００４年１月３日に、その２１日後にはもう１機の「オポチュニティ」が、それぞれ赤道面近くに着陸。２機は真反対の場所で観測を続けている。
これまでに２機が地球へ送信してきた画像は２５万枚に達し、移動距離は２１キロを超えた。２機は火星の山を登り、砂漠を越え、クレーターを下って様々な観測データを地球に送り続けている。
予定よりも長い間、観測が続けられる理由として、火星地表面に吹く強風が、探査機の電力源となるソーラーパネル上につくホコリやゴミを吹き飛ばしているためと考えられている。
「スピリット」には現在、激しい砂嵐が襲っており、昨年１１月から消費電力を抑えるため、活動量を低下させている。春になれば砂嵐もおさまり、十分な電力を太陽光から得られる見込みで、火山性活動の結果生じたクレーター「ゴダード」の観測を実施する予定。

運が悪ければ１日も稼働できないくらい過酷な環境下で６年も動くというのは、ＮＡＳＡにとっては嬉しい誤算といえるのかも。なにせ一発ロケットを打ち上げるだけで何十億ドルも費用がかかるのだから、それを考えると感謝しすぎることはないだろう。命令を忠実にこなしていくところなんかは、ウォーリーっぽい。

クライスラーもつなぎ融資を受け取る、財務省が３６８０億円
（ＣＮＮ）　経営再建中の米自動車大手、クライスラーは２日、米政府が約束したつなぎ融資の約４０億ドル（約３６８０億円）を財務省から受け取ったと発表した。同社は２００９年初期にも手持ち資金不足に陥ると懸念を深めていた。
クライスラーへのつなぎ融資分は４０億ドルのみだが、同社はオバマ新政権による追加融資に大きな望みをかけている。米自動車最大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）も１２月３１日、つなぎ融資の最初の分として約４０億ドルを受け取っている。同社の総額分は計１３４億ドル。
政府による２社への融資は、金融危機対策の公的資金枠を活用している。この条件として、ＧＭとクライスラーは今年３月末までに抜本的な経営再建策の作成を求められており、展望が開けなかった場合、融資返済を要求される場合もある。

とりあえずアメリカは自動車産業についてはハードランディングよりもソフトランディングを選んだということ。でも、収益の（劇的な）改善とかは全く見込めそうではないので、とりあえず存命させておいて切り売りしていく方針か。自動車は軍事と直結している部分があるので、すぐになくなることはないと思うけれど、コアテクノロジーだけを保有して組み立てはタタとかに任せるような日が来ると思う。

中国、合意破りガス田掘削　東シナ海の「樫」
　東シナ海のガス田問題で、日中両政府が平成２０年６月に共同開発で合意した直後、中国が継続協議の対象となり現状を維持すべき「樫（かし）（中国名・天外天）」で新たに掘削を行っていたことが３日、分かった。明確な合意違反で日本側は抗議したが、中国側は樫での掘削を終え、生産段階に入った可能性が高い。主権と権益確保に向け、日本政府が対処方針の見直しを迫られるのは必至だ。(産経新聞)

国際的には無理が通れば道理が引っ込むの手本みたいな話。でも、だからといって何か日本ができるかというと、手数は限られているのが辛いところ。中国に大国としての自覚を促すか、それともいっそのこと中国と手を切るか。中国は人口増加を支えるために資源を集めなければならない宿命にあるが、あと３０年もすれば超高齢化社会が到来する。そのとき何が起こるのかを考えると、日本としては堪え忍んで力を蓄えておくほうが得策のような気がする。一番良いのは面従腹背の姿勢だ。

「海の財宝」争奪戦が激化＝米探査会社とスペイン・ペルー
1月4日14時58分配信時事通信
　【パリ4日時事】大西洋の海底で沈没船の残骸（ざんがい）から見つかった銀貨50万枚、金貨数百枚などの財宝をめぐり、発見者の米探査会社と、船の母国とみられるスペイン、銀貨が鋳造されたペルーの間で、米フロリダ州タンパの連邦地裁を舞台に、激しい所有権争いが繰り広げられている。
　沈没船などを「水中文化遺産」として保護すべきだという国際世論が高まる中、裁判の行方は、海底探査技術の進歩で加速する「宝探し」の今後にも影響しそうだ。
　財宝は2007年5月、探査会社「オデッセイ・マリン・エクスプロレーション」（本社タンパ）が引き揚げた。計17トンで5億ドル（約450億円）相当とされ、沈没船のお宝としては史上最大級。同社は詳しい発見場所を明かさないまま、公海上だから財宝は自分たちのものだとして、米国へ持ち帰った。
　これに反発し、直ちに提訴したのがスペイン政府。銀貨に自国の国王カルロス4世（在位1788〜1808年）像が刻まれていたことなどから、船は1804年10月、当時の植民地ペルーからスペインへ戻る途中、ポルトガル沖で英艦隊に撃沈された艦船と断定。「スペインには歴史遺産を守る権利がある」と全財宝の返還を求めた。
　さらにペルー政府も昨年8月、「財宝はペルーの国家遺産の一部だ」と裁判に参入した。三つどもえの争いに和解の兆しはなく、係争が長期化する可能性もある。

450億円！！！
徳川埋蔵金を掘り当てたようなものという感じか。こういうトラブルは海底探査技術の進歩にともない、これから頻発するだろうから、早く国際的なルール作りをするべきだと思う。発掘者と元の所有者で、８：２で分与するとか。